東方神起ユンホの快挙が「芸能界の兵役問題」を改善させる

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陸軍の軍楽隊に所属するユンホ。彼の今回の特級戦士選抜は、芸能界にとってもどんな意味を持つのだろうか。過去の芸能界の兵役問題を振り返りながら、ユンホがもたらした成果の影響について考えてみよう。

陸軍の軍楽隊はこんなパフォーマンスも見せる(写真=韓国陸軍公式サイトより)

陸軍の軍楽隊はこんなパフォーマンスも見せる(写真=韓国陸軍公式サイトより)

兵役免除の実態

1990年代までの芸能界では、兵役が免除になったスターはかなり多かった。当時は、それが許される世相でもあったのだ。

状況が変わるきっかけとなったのは、1997年12月の大統領選挙である。有力な大統領候補だった李会昌(イ・フェチャン)氏の2人の息子が体重不足を理由に兵役を免除されていたことが発覚し、大問題となった。

確かに、当時は体重不足によって兵役が免除される規定があったが、息子が2人とも軍隊に行っていないという事実は国民から不信感を抱かれた。結局、この問題によって李会昌氏は国民の信頼を失い、最有力であった大統領選挙でも金大中(キム・デジュン)氏に僅差で敗れた。

これをきっかけにメディアが有力者の息子たちの兵役履歴を調べると、不正が次々と明るみになった。財閥企業の役員、国会議員、高位公職者の当人と息子があまりに兵役を免除されている確率が高かったのである。




さらには、軍の幹部の息子たちも、兵役をかなり免除されていた。一般人の兵役免除率は5%前後なのに、特権階級の息子の場合は30%以上にはねあがった。どう考えても、作為的に兵役が免除されているのが明らかだった。

こうした事実がわかってから、国民が兵役免除に向ける目が厳しくなった。特に、芸能界のスターたちは、目立つ存在であるがゆえに、兵役履行の有無について関心を向けられた。

その最中で批判を浴びたのが、アメリカの永住権を取得して兵役を逃れるスターがいたことだ。韓国の兵役法によると、外国の永住権を持った人は兵役免除の対象になる。

それを悪用したということで、批判をもろに浴びて芸能界を去らざるをえないスターもいた。(ページ2に続く)

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